💰シニア再婚で年金はどう変わる？「遺族年金と加給年金」の支給額シミュレーション

シニア世代の婚活において、**「年金」は、お互いの経済的な安定性に関わる最も重要な要素の一つです。特に、どちらかが「遺族年金」**を受給している場合、再婚によってその受給資格を失い、家計全体で受け取る年金総額が大きく変わる可能性があります。

「結婚したいけれど、年金が減るのが怖い」という不安を解消するため、この記事では、シニアの再婚が年金に与える具体的な影響を解説し、**「支給額が最も有利になるケース」と「支給停止になるケース」**を明確にシミュレーションします。

これは複雑なテーマですが、不安なく再婚に踏み出すための必須知識として、ぜひご確認ください。

シニアの再婚で年金の支給額に最も影響を与えるのは、以下の2種類の年金です。

影響を受ける年金	再婚による変化	概ねの年額（2025年度目安）
遺族年金 (基礎・厚生)	原則として受給権を失う（結婚・事実婚含む）	遺族基礎年金：約83万円 + 遺族厚生年金
加給年金 (老齢厚生年金の加算)	受給要件を満たす配偶者ができると加算される	年額約41.6万円 (配偶者加算額。新規受給者は引き下げ傾向あり)

遺族年金は、**「残された配偶者の生活保障」**を目的としているため、再婚（事実婚含む）により「新たな配偶者から生活保障を受ける」と見なされ、原則としてその時点で受給権を失います。

前提条件:

【重要な例外】
再婚相手が亡くなっている夫の直系血族（例：夫の孫）の養子になった場合、受給権は消滅しません（ただし、実生活でほぼ発生しないケースです）。
また、遺族年金を受給している子が、その遺族年金を受給する配偶者（親）の再婚を理由に支給停止されることはありません。

老齢厚生年金を受給している夫または妻が、再婚相手と要件を満たした場合、年金額が増える可能性があります。

加算される人： 厚生年金に20年以上加入し、65歳に到達した時点で**「生計を維持する年下の配偶者（原則65歳未満）」**がいる場合に、自分の老齢厚生年金に加算される。
影響： 再婚相手がこの要件を満たしていれば、再婚した側（受給権者）の年金が年額約41.6万円（2025年度目安）加算される。
事例： 65歳の夫が63歳の妻と再婚した場合、夫の老齢厚生年金に加給年金が加算される（妻が65歳になるまで）。

ケース	夫の年金への加算額（年間）	備考
再婚前	0円	加算対象の配偶者がいないため
再婚後	約416,000円	夫が老齢厚生年金を受給中。再婚した妻が65歳未満で、妻自身の老齢厚生年金の加入期間が一定未満の場合。

【注意点】
加給年金は、再婚相手が65歳になるまでの間の加算です。
配偶者自身が一定期間（原則20年以上）の厚生年金加入期間に基づく老齢年金を受給できるようになると、加給年金は支給停止となります。

シニア再婚で年金面で「損をするか得をするか」は、以下の計算式と判断基準で決まります。

\text{再婚後の年金総額} = \text{（自分の老齢年金）} + \text{（再婚相手の年金）} + \text{（加給年金の有無）}

\text{再婚前の年金総額} = \text{（自分の老齢年金）} + \text{（遺族年金の有無）}

再婚後の総額が、再婚前の総額を上回るかどうかが判断基準となります。

年金受給の状況	再婚が有利になるケース	再婚が不利になるケース（注意が必要）
遺族年金	夫婦のどちらも遺族年金を受給していない場合。	夫婦のどちらか一方、または双方が遺族年金を受給している場合（多くの場合、支給額が減る）。
加給年金	年齢差があり、年金を多く受給する側が年上で、加給年金の要件を満たせる場合。	夫婦の年金額がほぼ同等で、加給年金の加算が見込めない場合。

年金は複雑ですが、再婚による影響を事前に知っておけば、不安は解消されます。

年金による経済的な安心は、新しいパートナーシップの基盤となります。不安を解消し、幸せなセカンドライフへの一歩を踏み出しましょう！